スポーツジム・フィットネス業界では長年、コナミスポーツ(旧エグザス)とセントラルが業界最大手の座を争ってきました。 しかし、新興勢力のライザップが急成長し、売上高で1位になりました。 とはいえライザップは相次ぐ企業買収の失敗や強引な会員獲得により、 経営が不安定になっています。以下の一覧は、数値についてはスナップアップ投資顧問のデータ、各社の概要説明については東京フィットネス研究センターや経済産業者の資料を基にまとめました。

<ジムの売上高ランキング>
【2022年最新版(2021年度推計)】
順位 ジム
(運営会社)
売上高・説明・評価
RIZAP
(ライザップ)

ライザップ
売上高430億円
(利益13億円←前年の赤字1億円)

出典→
※2022年3月期決算のセグメント別情報に基づく。

(上場企業)

【高額な料金と強引な食事制限】
運動よりも主に食事制限によって痩せる方式を推進する。 ひたすら「食べない」ことで、短期的に強引に体重を落とす。

健康に最も良いとされる有酸素運動もしない。 当然ながら、いったん痩せても体重が元に戻る「リバウンド」が多い。

以上の理由から、厳密には「フィットネス」の会社と言えるかどうか疑わしい。 むしろ「ダイエット業界」に近い。

会費が高額。退会者も多い。 従業員の離職率も高いことで有名。

芸能人らを使った派手な宣伝が特徴。知識があまりない若年層がターゲットになっている。

とはいえ、トレーナーがマンツーマン(1対1)で個別指導をするという方法は、効果が出やすいのは事実だろう。

(以上、東京フィットネス研究センターのレポートや口コミを参照)
コナミスポーツ
(コナミHD)

コナミHD
売上高420億円
(利益7億円←前年の赤字59億円)

出典→
※2022年3月期決算のセグメント別情報に基づく。

(上場企業(コナミ)の子会社)

【合理主義】
一般的なスポーツジムの中で最大手。大都市圏に多数店舗を持っている。

コスト管理に厳しい。利益の確保を重視している。不採算の店舗を積極的に閉鎖している。

もともとは大手小売店「マイカル(旧ニチイ)」が運営する「エグザス」だった。 マイカルが経営危機に陥ったのを受けて、コナミが買収した。

「レスミルズ」という世界最大の総合フィットネス・プログラムのレッスンを受けられるのが魅力。

(以上、東京フィットネス研究センターのレポートや口コミを参照)
セントラル
セントラルスポーツ

セントラルスポーツ
売上高400億円
(利益15億円←前年の利益8億円)

出典→
※2022年3月期決算に基づく。

(上場企業)

【高齢者重視。若者向けプログラムが欠落】
水泳のオリンピック選手がつくったジムである。現在はその息子が社長を継いでいる。上場企業なのに、世襲制を続けている。

他のビジネスにはあまり積極的に進出せず、スポーツジム専業の会社になっている。その堅実な経営スタイルは評価できる。

高齢者の会員を重視しており、若者向けのスタジオ・レッスンが少ない。かつての熱気はすっかりなくなった。

「シェイプパンプ」「ファイトアタック」などの独自のプログラムを導入しているが、いずれも退屈である。とくに現役世代にとっては物足りない。 それらのレッスンを指導する社員インストラクターの質も低い。

とはいえ、主たる会員層である高齢者に配慮しようとする姿勢は決して間違ってはいない。

近年、利益が出ている店舗も含めて一律にコスト削減に取り組んだ結果、顧客満足度が低下した。 もう少しメリハリをつけるべきだろう。

2010年代半ばに明治から「ザバス」を買収した。

(以上、東京フィットネス研究センターのレポートや口コミを参照)
ルネサンス
ルネサンス

ルネサンス
売上高370億円
(利益90億円←前年の赤字46億円)

出典→
※2022年3月期決算に基づく。

(上場企業)

【明るい雰囲気のジムだが、経営陣は低レベル】
明るい雰囲気が特徴。現場の社員たちも、コナミ等に比べて生き生きと仕事をしている。接客もおおむね良い。

とはいえ、経営陣のセンスは良いとはいえない。いろいろなことにチャレンジするが、失敗に終わることが多い。そのぶん、現場の人たちは苦労しているようだ。

コロナ禍でスタジオレッスンを「原則1本30分」という短時間制にした。 コロナが落ち着いた後も、その方針を変えていない。 昼間ずっとジムにいる無職の人たちに対しては30分レッスンでもいいだろう。 しかし、平日夜しかジムにいけない人にとって、30分レッスンしかないというのは、悲劇だ。NAS等の他のジムに移籍するしかない。

(以上、東京フィットネス研究センターのレポートや口コミを参照)
カーブス
(カーブスHD)

カーブスHD
売上高246億円
(利益16億円)

出典→
※2021年8月期決算に基づく。

(上場企業)

【運動ゼロよりはマシ】
祖母世代のための小さいジム。中途半端な環境で、気休め程度に運動をするのに向いている。運動を全くしないよりは全然マシ、ということだろう。問題は、長続きするかどうか。
ティップネス
(日本テレビHD)

ティップネス
売上高230億円
(赤字30億円←前年の赤字72億円)

出典→
※2022年3月期決算のセグメント別情報に基づく。

(上場企業の子会社)

【民放テレビ局にジム経営は無理】
サントリーが1986年に設立した。2014年に日本テレビが買収した。 日本テレビは、地上波の電波によって経営が成り立っている会社であり、優れた経営ノウハウがあるわけではない。 従って、スポーツジムを上手に経営できるはずはない。

実際、日本テレビ傘下になってから、経営状態は悪い。早く撤退し、他のまっとうな企業に運営を任せるべきだ。

全国どこのジムでもやってズンバを長年にわたって導入してこなかった。そのかわり、「バイラバイラ」という不人気なダンスプログラムを採用していた。
NAS
(大和ハウス)

NAS
売上高200億円(推計)

(上場企業の子会社)

【最強・最良のフィットネスクラブ】
現在、フィットネスクラブの王者として君臨している。

若年層や働き盛りの世代を会員として積極的に取り込んでいる。 若者をひきつける魅力的な点が3つある。 (1)スタジオプログラム(2)充実した施設(3)安い料金――である。

スタジオプログラムについては、 中高年向けのラディカル・フィットネスを縮小し、 世界に愛される王道「レスミルズ」への転換を進めている。

施設に関しては、新規出店の際に親会社の大和ハウスが自社ビルとして創りあげる。 住宅メーカーならではのこだわりが強く出ており、充実度が高い。

そもそも、一般消費者を対象にする商売とは何たるかをよく心得ている。
ゴールドジム
(THINKフィットネス)

ゴールドジム
売上高155億円

出典→
※2021年2月期決算

(非上場)

【頑張っている!】
駅前や駅近くの立地が多い。都心でも店舗を展開している。 コロナ禍でもサービスの品質を維持すべく、懸命に頑張った。

スタジオプログラムも充実している店舗が多い。 床面積がさほど広くない店もあるが、いろいろ工夫している。 マッチョな筋トレのジムというイメージが強いが、老若男女が楽しめる優れたフィットネスクラブである。
オアシス
(東急不動産HD)

オアシス
売上高150億円(推計)
(ホテル、ゴルフ場、スキー場、高齢者住宅含むウェルネス全体で利益3億←前年の赤字53億円)

出典(決算補足資料)→
※2022年3月期決算

(上場企業の子会社)
10 メガロス
(野村不動産HD)

メガロス
売上高130億円(推計)

会員数:11万608人(2022年3月末時点、前年は11万1425人、前々年は14万3663人)

顧客単価:1万124円(前年は8100円人、前々年は8923円)

出典(決算短信)→

出典(決算補足資料)→
※2022年3月期決算

(上場企業の子会社)

【映像レッスン中心の低品質フィットネスクラブ】
サービス精神が乏しい。スタジオプログラムは、映像レッスンが中心になってしまった。

親会社の野村不動産から社長が送り込まれたこともあり、優秀な人材が流出した。彼らが中心になってエニタイムフィットネスを設立し、日本のフィットネス業界に新風を巻き起こすことになった。

野村不動産の子会社として、1989年に設立された。 一号店は東京都町田市。2007年にジャスダックに上場した。 2015年に野村不動産がTOBを実施して完全子会社となり、上場が廃止された。 2016年に会社名を「野村不動産ライフ&スポーツ」に変えた。
11 エニタイムフィットネス
(運営会社:Fast Fitness Japan)

エニタイムフィットネス
売上高130億円
(利益30億円)

出典→
※2022年3月期決算のセグメント別情報に基づく。

(上場企業)
簡易型の小規模ジム。マシン専用。24時間型。2010年代に急成長した。

料金が安いのが特徴。従来型スポーツクラブでは40歳代以下の男性は土曜・日曜・夜間利用で月1万円以上の会費を払っていたが、エニタイムは月7,000円程度で済む。収入に限りがある若い男性を主な顧客層にしている。

それぞれの地域のオーナーが経営者としてジムを運営する「フランチャイズ」方式を採用している。

アメリカのチェーン店を日本に持ち込んだ。米国エニタイムフィットネスは2002年創業。社長には、メガロスの執行役員だった土屋敦之氏が就任した。

創業資金は、大熊章氏(大熊製作所オーナー)が中心となって拠出した。大熊氏は2020年12月の上場後も、5割超の株式を握る圧倒的な筆頭株主。

日本での経営母体である「ファスト・フィットネス」は、メガロスの元社長らが2010年に設立した。その年に、米国エニタイムと契約した。

米国エニタイムから、ブランドの日本における独占的使用権と運営ノウハウを取得している。 その対価としてロイヤリティなどを支払っている。

2020年12月に上場した。 上場時点で会員数55万人。会員の9割が40歳代以下だった。 男女比は男性75%、女性25%。
12 ホリデイ
(東祥)

ホリデイ
売上高121億円
(利益9億円←前年の利益5億円)

出典→
※2022年3月期決算のセグメント別情報に基づく。

(上場企業)
13 アクトス
(バローHD)

アクトス
売上高98億円
(赤字5億円←前年の赤字19億円)

出典→
※2022年3月期決算のセグメント別情報に基づく。

(上場企業)
14 24/7Workout
(トゥエンティーフォーセブン)

トゥエンティーフォーセブン
売上高54億円
(赤字5000万円←前年の赤字1億円)

出典→
※2021年11月期決算に基づく。

(上場企業)
15 LAVA
(運営会社:LAVA International=ベンチャーバンクグループ)

LAVA
売上高不明

(非上場)

マシンに特化した小型ジムが強い

2020年から2021年にわたり、フィットネスクラブは、コロナの影響で会員数が急減しました。 緊急事態宣言で休業や時短営業を余儀なくされた店舗も多かったです。 ライザップ、コナミ、セントラル、ルネサンスなどの大手は赤字に転落しました。 一方で、トレーニングマシンに特化した小型ジムは比較的、打撃が少なかったです。 小型ジムは、無人店舗なのでコストが安いです。お風呂がないことも、施設の維持費用の面で大きな利点になります。 月会費が安いため、若者の会員が多く、コロナへの恐怖感をあまり感じない会員が多かったようです。

高齢者はスタジオレッスンが好き

高齢者はスタジオレッスンが好きです。 一人でコツコツとマシンで鍛えるというお年寄りは少ないです。 みんなでガヤガヤとグループで運動するのが好きです。 コロナが鎮まってくれば、まだ大型施設に成長の余地はあるでしょう。



業界レポート「小型ジムの急成長」

2010年代、スポーツジム(フィットネス)業界は「小型ジム」が急成長した。従来はスポーツクラブといえば1000坪が標準的だった。しかし、40~70坪程度の小規模施設が一気に増加。主にフランチャイズ方式で全国に店を増やした。

エニタイムフィットネス

最近、仕事帰りの男性が平日夜によく通うのが、駅前にある小型ジム。その一つが、マシンジムに特化した米国生まれのフィットネスクラブ、エニタイムフィットネスだ。

エニタイムフィットネスの店内にはランニングや筋力アップなどのトレーニングマシンがずらりと並ぶ。皆、黙々と汗を流している。その光景は深夜まで続く。

エニタイムは24時間・年中無休。いつでも好きなときに行けるとあって、20~40代の忙しいビジネスマンの間で人気となり、都心で店舗を急拡大させた。

カーブス

一方、主婦に人気があるのが、別の小型ジム「カーブス」。午前中から多くの中高年女性でにぎわう。女性専用である。30分間、休まずにさまざまなトレーニングを行う「サーキットトレーニング」を売り物としている。

アメリカ生まれの「サーキットトレーニング」

円状に並べられた10台くらいのマシンを使い、音楽に合わせながら体を動かしていく。2周して、最後にストレッチをすれば完了だ。

アメリカが母体のカーブスは2005年に日本に参入。店舗数は全国で1500を超えた。運営会社FAST FITNESS JAPAN。東海や九州にも進出し、集中出店を進めている。

カーブスはショッピングモールへ

カーブスの場合、週2~3回、500人の主婦の集客が見込める。このため、ショッピングモールや商店街などから引き合いが多い。



市場規模4200億円

スポーツジム(フィットネスクラブ)の市場は2010年代に10%程度拡大し、4500億円規模になっている。一方で、店舗数は4000店に倍増した。この原因となったのが、小型クラブの増加である。

プール、マシン、スタジオの3点セット

業界最大手のコナミスポーツを筆頭に、セントラルスポーツ、ルネサンスら老舗が手掛けるジムは、プール、マシン、エアロビクスなどを行うスタジオの2点セットをそろえていた。いわば“百貨店”。露天風呂やジャグジーをウリにする店もある。

ところが、そうした総合型に入会しても、「月1万円以上する会費に見合うほど設備を使い切れない」ことを理由に退会する人も少なくなかった。

3点セットうち、コストがかかるのがプール。まずこれが削減の対象になった。ウエートトレーニングに定評がある米国発のゴールドジムは「プールなし」とすることで店舗運営のコストを抑え、都心部を中心に堅調に業績を伸ばした。

小型ジムは会費7000円

新興勢による小型クラブはマシンジムや特定の運動に特化している。いわば専門店である。月会費は総合型の6割程度(6000~7000円前後)なので「ジョギングはしたいけどプールは要らない」「決まった運動を続けたい」など目的がはっきりしている人にとっては、コストパフォーマンス(コスパ)が良い。

クラブ側にもメリットがある。初期投資や月々の運営費がいずれもローコストで済むのだ。

総合型は一般的に、1000坪の施設におよそ10億円を投じて10年で回収するビジネスモデル。スタッフも手厚く配置する。

人件費率20%

これに対して、小型クラブの場合は、既存のオフィスビルや商業施設にテナントとして容易に入居することができる。初期投資は総合型の10分の1にも満たない。人件費率も20%くらいと低い。

深夜は無人の24時間ジム

24時間ジムは受付もなく、入退店はICキーで行い、深夜帯は無人。代わりにくまなく防犯カメラが設置されている。

女性専用だから「男性の目を気にしなくていい」

小型クラブの登場により、これまでジムに行かなかった人も通うようになった。中でも女性専用のジムは、女性客の開拓に貢献した。

カーブスの場合、会員も女性だが、スタッフも女性だけである。このため、男性の目は気にしなくていい。

「鏡なし」が人気

鏡がないから運動に苦手意識を持つ人も、恥ずかしくない。この鏡がないというのは、意外と大きな魅力だったようだ。本来は鏡を見ながら姿勢やフォームを改善するのが、運動するうえでとても大切である。しかし、自分の姿を見たくなかったり、鏡越しに自分の姿を見られたくない人も、実は大勢いたのである。

暗闇が大ヒット

同じような発想で、「暗闇フィットネス」も流行した。暗闇だと、汗だくで激しく動いている姿を人に見られる心配がない。これが女性の心をつかんだ。

ホットヨガスタジオも女性専用

2010年代に急増したホットヨガスタジオも、大半は女性専用になっている。

スタジオに男性がいると、どうしてもお尻を後ろに突き出したり、大きく開脚したりするポーズをするのを躊躇(ちゅうちょ)したくなる。女性だけなら、どんなポーズも遠慮なくできる。



ジム会員は国民の3%

日本人のうちジムに通う人の比率(のフィットネスクラブ人口)は3%程度で長年、伸びていない。大手は限られたパイを奪い合い、価格競争に陥っている。会員の高齢化も進んでいる。

アメリカは20%

一方、アメリカは比率は20%と高い。肥満率が高いこともあって、クラブ人口はもともと高い。政府が定める健康保険がなく、病気になったら治療費に膨大な費用がかかる場合が多いため、予防のためにジムに通うという人も多い。

こうした事情に加えて、小型ジム・専門ジムが登場したことで、さらにジム人口が増えた。

ライザップの台頭

日本のジム業界においって、著しい成長を遂げたのが、ライザップである。短期間でのダイエット成功と肉体改造を提唱。極端な食事制限をさせることで、短期間で痩せることを「保証」するという新しいビジネスを展開させた。

コナミの会員プラン変更

最大手のコナミは大幅な料金改定を行った。2013年夏、利用頻度と施設カテゴリー別に16通りから選べる新プランを導入。顧客満足度を高めて退会を減らし、新規会員も獲得するのを狙った。

シニアは値上げ

しかし、この料金改定はあまり成功しなかった。シニアを中心とした一部のヘビーユーザーにとっては実質的な値上げとなった。そのため2014年春からは60歳以上専用料金プランも投入。また、初心者向け少人数制スクール「OyZ(オイズ)」の拡大も図った。

ルネサンスはデイサービス「元気ジム」

業界3位のルネサンスは、シニア層への対策をより強固に打ち出した。独自の運動プログラムを目玉にしたリハビリ特化型デイサービス「元気ジム」を全国で展開。介護ビジネスを拡大させた。

ベトナム進出

また、海外へも活路を求め、2014年秋にはベトナム・ホーチミンに最新設備を有したフィットネスクラブをオープン。欧米企業も手付かずの地で、市場開拓に取り組んだ。

ティップネスは「ファストジム24」

ティップネス、メガロス、ルネサンス、セントラルなどの既存ジムは、従来の総合型のクラブとは別に、小型ジムの運営を始めた。

ティップネスは24時間の小型ジム「ファストジム24」を首都圏に続々と出店した。

大型ジムの場所確保が困難に

建設費の高騰や立地不足により、大型のジムを新規で出店するのは一段と難しくなっている。そうした事情が、小型クラブの出店ラッシュや多角化に拍車を掛けた。



業界再編

スポーツジム(フィットネスクラブ)の多くは大企業の子会社になっている。1980年代、1990年代に多くの大企業が事業の多角化や不動産の有効活用を目指して、参入してきた。

バブル崩壊後、そうした案件が売りに出され、合従連衡が繰り返された。その結果、コナミ、セントラル、ルネサンスなど大手による寡占化が進んだ。こうした動きは2010年代も続いた。

セントラルがザバス買収

例えば、2013年に「ザバス」を運営する明治ホールディングス(HD)がセントラルに、2014年にサッポロHDがダンロップスポーツに、それぞれフィットネス事業を売却。

日テレがティップ買収、ドゥがNスポ買収

2014年末には、サントリーHDが社内ベンチャーとして創業したティップネスを、日本テレビHDに売却した。理由は本業に集中するためだ。また、ダンロップがキッズを買収した。

2019年には、砂糖メーカーが運営する老舗ジムのドゥスポーツが、中村屋の「NAスポーツクラブ」を買収した。フィットネス事業を売却したい企業はまだ他にも多数あるとみられ、案件争奪戦も進む可能性が高い。

<ジム各社の再編と新規事業の動き>
ジム 概要
コナミ
(旧ピープル、エグザス)
  • ・料金プランを利用頻度別に大幅改定
  • ・シニア向け運動教室を120店以上展開予定
  • ・2001年マイカルからコナミ傘下に。
  • ・ダイエー、住友金属工業、NTT西日本、日本生命保険、阪急電鉄などのクラブを次々と譲り受け、業界最大手に
セントラル
  • ・2013年、明治スポーツクラブを子会社化。2015年度は売上高500億円超の見込み
  • ・小型ジムに参入、東京・神田に「ジムセントラル24」を出店
ルネサンス
  • ・リハビリ特化型デイサービス「元気ジム」を積極的に出店拡大
  • ・ベトナム・ホーチミン近郊のイオンモール内に出店
  • ・キッコーマン、帝人、住友商事、三菱地所などのクラブを譲り受ける。
  • ・2014年には親会社DICの資本が17%に低下した。
ティップネス
  • ・2014年、サントリーから日本テレビ傘下に
  • ・小型ジムに本格参入。「ファストジム24」の100店展開を計画
  • ・買収劇は今後も続く! 近年の主なM&A
NAS
  • ・ベンチャーキャピタルを経て2005年、大和ハウス工業傘下に
ダンロップ
  • ・2014年、サッポロスポーツプラザ、キッツなど2社を買収